ところが、大きな歴史の流れに目をやることで、見方が変わった。
インターネット革命の現実を直視し、その勢いを観察すれば、やがてそれが日本社会を大きく変える勢力になっていく。
そう考えれば、必ずしも悲観ばかりしている必要はないと考えるようになったのである。
大事なことは、大きな流れを理解し、eエコノミーという新しい流れの中に、頑張れば日本も必ずよくなる年には3％に、2002年には4.5％に、さらにその翌年には7％近くになる。
アメリカのeエコノミーの割合は、2000年の時点で15％程度と推定されるが、それに比べて、日本は2％からスタートし、3～4年たてば7～8％に達する。
そうなれば、いまのアメリカ経済がそうであるように、eエコノミーのプレゼンスが目立つようになり、それを無視して経済を語ることはできなくなるだろう。
そして、さまざまな制度改革が怒涛のごとく行われ、新しい勢力が天下をとるようになるだろう。
アメリカの商務省の予測では、2006年にはアメリカの就業者の50％以上がeエコノミーで働くようになるという。
その頃には日本でも、eエコノミーがかなりのシェアを占めるようになることはまちがいない。
自分がどういう形で参加しようとしているのか、ということである。
つまり、決定的に重要なことは、日本人の意識構造である。
いつまでも過去の成功にとらわれ、インターネット革命を敵視する人が多いと、歴史的な転換が遅れてしまう。
逆に、日本人がインターネット革命の意義を正確に理解し、柔軟で前向きの対応がとれるなら、日本人の潜在能力からして、日本が飛躍を遂げるチャンスはきわめて大きいだろう。
インターネットの普及率でみると、日本はアメリカよりかなり低い水準にある。
日本の1800万人に対して、アメリカは1億人といわれている。
しかしいま、携帯電話、デジタルテレビ、ゲーム機などパソコンよりはるかに操作が簡単な、新しい形のインターネット端末が開発されてきている。
これが2、3年のうちに日本で爆発的に普及することは確実だ。
日本社会は教育水準の高い、中間層が厚いこともあって、インターネット普及率は、4～5年のうちにアメリカに追いつき、追い越すのではないだろうか。
テレビでも自動車でもそうだったが、普及率が15％程度がクリティカル・ポイントである。
それ以降は加速度的に普及率が上がっていくのが通常である。
インターネットについても、同様の現象が起こる可能性がある。
いまはその爆発的な普及のぎりぎりのところまで到達している。
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